ファンド情報

ダイワ上場投信-JPX日経400レバレッジ・インデックス

回次コード: 3507 証券コード: 1464 新証券コード
(ISIN):
JP3048000008
協会コード: 04315158 形態: 上場証券投資信託等 協会商品分類: 追加型投信/国内/株式/ETF/インデックス型
売買単位: 1口 基準価額の
表示単位:
10口 上場金融商品
取引所:
東京証券取引所
取引所略称等: 大和J400ダブル 対象株価指数: JPX日経400レバレッジ・インデックス
決算: 毎年1月10日

ファンドのリスクについて

  • 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金とは異なります。
(1)株価指数先物取引の利用に伴うリスク
株価指数先物の価格は、対象指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動します。先物を買建てている場合の先物価格の下落により損失が発生し、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
また、先物を買建てている場合のわが国の株式市場の下落によって、わが国の株式市場の変動率に比べて大きな損失が生じる可能性があります。

(2)価格変動リスク・信用リスク
組入資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
(株価の変動)
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
(公社債の価格変動)
公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。
特に、発行体が債務不履行を発生させた場合、またはその可能性が予想される場合には、公社債の価格は下落します。
(3)その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。

*基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

[取得(応募、追加設定)の場合]
これらのリスクを含むより詳細な内容については、「投資信託説明書(交付目論見書)」でご確認ください。

[取引所で購入する場合]
取引所での取引価格と基準価額は異なります。価格の変動要因も取引価格と基準価額では異なることがあります。リスクの詳細は、当該取引をお申し込みになる証券会社にご確認ください。

その他の留意点

●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

●「JPX日経400レバレッジ・インデックス」に内在する性質に関する注意点
対象指標とする「JPX日経400レバレッジ・インデックス」は原指標の「JPX日経インデックス400」の変動率の「2倍」の値動きになる指数で、「JPX日経インデックス400」の1日の変化率(前日終値と当日終値とを比較して算出)を「2倍」したものを前日の指数値に乗じて算出されます。
指標と原指標は完全な正相関ではないため、複数日以上の計算期間では、複利効果のため指数値は一般的に「JPX日経インデックス400」の変動率の「2倍」とはならず、計算上、差が生じます。この差は当該期間中の「JPX日経インデックス400」の値動きによって変化し、プラスの方向にもマイナスの方向にもどちらにも生じる可能性がありますが、一般に、「JPX日経インデックス400」の値動きが一定の範囲内で上昇・下落を繰り返した場合に、マイナスの方向に差が生じ、対象指標は逓減する可能性が高くなります。また、一般に、当該期間が長くなればなるほどその差が大きくなり、対象指標の逓減が強まる特性を持ちます。
したがって、当ファンドは、一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の投資に向く金融商品です。また、原指標に連動するファンドに比べ、当ファンドでは利益・損失の額が大きくなることにも注意が必要です。

リスクの管理体制

●委託会社では、取締役会が決定した運用リスク管理に関する基本方針に基づき、運用本部から独立した部署および会議体が直接的または間接的に運用本部へのモニタリング・監視を通し、運用リスクの管理を行ないます。

追加的記載事項

基準価額の動きに関する留意点 当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「JPX日経400レバレッジ・インデックス」の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
イ.株式・投資信託証券の実質的な組入総額および株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が必ずしも純資産総額の2倍と同額とならないこと
ロ.JPX日経インデックス400の値動きと、利用する株価指数先物の値動きとの差
ハ.追加設定および解約に対応した株価指数先物取引の約定価格と終値の差
ニ.株価指数先物取引をロールオーバーする過程における、限月の異なる先物間の価格差の変動
ホ.公社債等の短期有価証券への投資による利子収入等があること
ヘ.運用管理費用(信託報酬)、監査報酬、売買委託手数料等の負担
ト.株価指数先物の流動性が低下した場合などにおける売買対応の影響
チ.株価指数先物の最低取引単位の影響
  • 当サイトは、大和証券投資信託委託株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
  • 金融商品取引所における取引価格と当サイト掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
  • ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
  • 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
  • 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 当サイトは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当サイト作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当サイト中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。