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ダイワ上場投信・TOPIX-17 運輸・物流
| 回次コード： | 5794 | 証券コード： | 1645 | 新証券コード （ISIN）： |
JP3046920009 |
|---|---|---|---|---|---|
| 協会コード： | 0431F087 | 税区分： | 特定株式投資信託 | 協会商品分類： | 追加型投信/国内/株式/ETF/インデックス型 |
| 売買単位： | 1口 | 基準価額の 表示単位： |
1口 | 上場金融商品 取引所： |
東京証券取引所 |
| 取引所略称等： | ダイワ運輸 | 対象株価指数： | TOPIX-17 運輸・物流 | ||
| 決算： | 毎年１月２０日および７月２０日 | ||||
基準価額・運用実績
| 基準価額 | 前日比 | 純資産総額 |
|---|---|---|
| 9,863円 | +138 | 18.01億円 |
| 直近決算日 | 直近分配金 | |
| 2010/07/20 | 65円 |
1口当たり
折線グラフ：基準価額(左目盛) 1口当たり
棒グラフ：純資産(右目盛)
：分配日
| 期間 | 騰落率 | 期間 | 騰落率 |
|---|---|---|---|
| 前日比 | +1.42% | 1年 | -9.75% |
| 1カ月 | +0.13% | 3年 | -- |
| 3カ月 | -1.00% | 5年 | -- |
| 6カ月 | -0.33% | 設定来 | -29.88% |
※期間別騰落率は収益分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして修正した価額の騰落率です。
※基準価額と金融商品取引所における売買時の取引価格は異なります。
※金融商品取引所の価格については、金融商品取引所のホームページをご覧になるか、お取引をお申し込みになる証券会社等にお尋ねください。
決算・分配金
ファンドのリスクについて
当ファンドは、主に株式を投資対象としますので、株価の下落により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また組入株式の発行企業の経営不安、倒産等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、「株価の変動リスク」、「信用リスク」などが考えられます。
[設定（応募）の場合]
これらのリスクを含むより詳細な内容については、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。
[取引所で購入する場合]
取引所での取引価格と基準価額は異なります。価格の変動要因も取引価格と基準価額では異なることがあります。リスクの詳細は、当該取引をお申し込みになる証券会社にご確認ください。
したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、「株価の変動リスク」、「信用リスク」などが考えられます。
[設定（応募）の場合]
これらのリスクを含むより詳細な内容については、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。
[取引所で購入する場合]
取引所での取引価格と基準価額は異なります。価格の変動要因も取引価格と基準価額では異なることがあります。リスクの詳細は、当該取引をお申し込みになる証券会社にご確認ください。
お客さまにご負担いただく費用
※当ファンドのご購入時や運用期間中には、以下の費用がかかります。
| 設定（応募）・買付の手数料 | [設定（応募）の際の手数料] 販売会社（指定参加者）は、設定の際、当該販売会社が定める申込手数料および当該申込手数料にかかる消費税等に相当する金額を取得申込者から徴収することができるものとします。 当該手数料は、販売会社ならびに受託会社が収受するものとします。 [取引所で購入する際の手数料] 当該取引をお申し込みになる証券会社におたずねください。 ※設定（応募）の際の費用、取引所で購入する際の費用とも自由化されており、市場動向等にも左右されるため、総額や料率を記載することができません。 |
|---|---|
| 交換・売却の手数料 | [交換の際の手数料] 販売会社（指定参加者）は、受益権の交換に際して、当該販売会社が定める手数料および当該手数料にかかる消費税等に相当する金額を受益者から徴収することができるものとします。 当該手数料は、販売会社ならびに受託会社が収受するものとします。 [取引所で売却する際の手数料] 当該取引をお申し込みになる証券会社におたずねください。 ※交換の際の費用、取引所で売却する際の費用とも自由化されており、市場動向等にも左右されるため、総額や料率を記載することができません。 |
| 信託報酬 | 以下の（１）（２）を合わせた額を、保有期間中、信託財産から負担いただきます。 （１）信託財産の純資産総額に年０．２９４％（税込）の率を乗じて得た額 （２）信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料（貸付株券から発生する配当金相当額等を含まないものとします。）に５２．５％（税込）の率を乗じて得た額。 ただし、株式の貸付けにあたって担保として現金を受入れた場合には、当該品貸料に、当該現金の運用により生じたとみなし得る収益を加算し、貸付けの相手方に支払う当該現金に対する利息額を控除して得た額（当該額が負数のとき0とします。）に５２．５％（税込）の率を乗じて得た額。 |
|---|---|
| その他の費用 | （１）信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息および信託財産にかかる監査報酬ならびに当該監査報酬にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中からご負担いただきます。 なお、受益権の上場にかかる費用および対象株価指数の商標（これに類する商標を含みます。）の使用料（以下「商標使用料」といいます。）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中からご負担いただくことがあります。 提出日現在、商標使用料は信託財産の純資産総額に、年０．０２４１５％(税込)以内の率を乗じて得た額（ただし、１０５万円(税込)を下回る場合は、１０５万円(税込)）となります。 （２）信託財産で有価証券の売買を行なう際に発生する売買委託手数料、当該売買委託手数料にかかる消費税等に相当する金額、先物取引・オプション取引等に要する費用は、信託財産中よりご負担いただきます。 ※「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。 |
※当該手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- 当サイトは、大和証券投資信託委託株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
- ＥＴＦを市場で売買をされる場合には、売買をお申し込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式の拠出により当ファンドの取得（応募）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
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- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。