上場投資信託(ETF)について


ETFについて ETFもっと詳しく
ETFの仕組み
一般的な投資信託は
一般的な投資信託は、運用会社(委託会社)の募集に応じた多くの投資家が、その投資信託を販売する証券会社や銀行、郵便局などの金融機関で金銭を支払い、受益権を得ます。

ETFの仕組みは
設定(応募)と交換
ETFも一般の投資信託と同様、運用会社(委託会社)が募集を行ないます。しかしこの募集は一般の投資家を対象としたものではありません。
ETFの場合は、募集に応じるのは運用会社が定める「指定参加者」と呼ばれる証券会社などが中心となります。
例えば、代表的な株価指数である日経平均株価に連動することをめざすETFのように現物拠出型ETFの場合は、指定参加者などが金銭ではなく、日経平均株価に連動するように指定された複数の銘柄をひとまとめにしたもの(現物株バスケット)を拠出してETFの受益権を得ます。これを「設定(応募)」といいます。
ただし、レバレッジ型やインバース型の指数に連動することをめざすETFのように金銭拠出型ETFの場合は、現物株バスケットではなく金銭を拠出することによって受益権を得る仕組みとなっています。

指定参加者や機関投資家は、現物拠出型ETFの場合、ETFの受益権と引き換えに現物株バスケットを受け取ります。これを「交換」といいます。
ただし、レバレッジ型やインバース型の指数に連動することをめざすETFのように金銭拠出型ETFの場合は、受益権を解約することにより金銭を受け取ります。
また、最近では法律の改正により、現物拠出型ETFの設定・交換が権利落ちをまたぐ場合、その配当相当分を現金で拠出することが可能となりました。

株価指数への連動をめざすETFの運用管理費用(信託報酬)が一般的な投資信託より安い場合が多いのは、設定(応募)と交換時に有価証券の売買をする必要が少なくその売買手数料も少ない、そして運用の手間がかからないからです。

市場での売買
上記の受益権が小口化されたものを市場で売買することができます。
証券会社を通じて金融商品取引所で行なうのは売買であって、募集や交換、解約ではありません。

ですから、価格も1日1回しか発表されない基準価額ではなく、市場で付いた取引価格です。ファンドによっては信用取引も可能です。

一方で、投資信託説明書の事前交付はありません。上場株式を売買するのと同様のルールで、ETFを売買することが可能となっています。

売買のわかりやすさに比べ、その仕組みは少し複雑なので下記のイメージ図で確認してみてください。
ETFのイメージ(株式指数連動型の場合)

ETF、一般的な投資信託、株式投資の比較
取引価格と基準価額の価格差を利用した裁定取引