上場投資信託(ETF)について


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取引価格と基準価額の価格差を利用した裁定取引
2つの価格
株価指数に連動することをめざして運用されるETFの【基準価額】は、組入れられた現物株の終値等により評価された、その受益権の価値になります。
これまで説明してきたように運用会社(委託会社)の募集に応じて指定参加者や機関投資家などが、保有する現物株バスケットを拠出して受益権を得るときや現物株バスケットを引き出す際の基準として用いられます。
なお、レバレッジ型やインバース型の指数に連動することをめざすETFのように金銭拠出型ETFの場合は、金銭を拠出して受益権を得るときや受益権を解約して金銭を受け取る際の基準として用いられます。

また、ETFの受益権を金融商品取引所で売買することができますので、上場している金融商品取引所における【取引価格(市場価格)】があります。

このようにETFには、(1)一般の投資信託と同様の【基準価額】と、(2)証券会社を通じて投資家が売買する【取引価格】の2つの価格があります。

| 数値の乖離 |
ETFの【取引価格】は、その時々の市場の需給動向によっても変動するので、現物株バスケット等の組入れ資産の評価額である【基準価額の理論値】との間で値が乖離することがあります。

裁定取引
裁定取引とは、2つの投資対象の価格差を利用して利益を得ることを狙う取引のことで、ETFの【基準価額の理論値】と【取引価格】の間でも活発な裁定取引が行なわれています。

| 裁定取引の開始 |
例えば、ETF(株価指数連動型)の【取引価格】が、その時点で計算された【基準価額の理論値(※)】よりも下回っていたとします。
この時点で【基準価額の理論値】に比べて割安なETFを市場で買い付け、ETFが組み入れる現物株バスケットに相当する現物株を売却します。

※その時点の対象株価指数構成銘柄の株価や株価指数の値から計算される推定値

| 裁定取引の解消 |
その後、割安だったETFの【取引価格】が上昇するなど【基準価額の理論値】との差が縮小した時点で、ETFを市場で売却します。そして一方の現物株を買い戻します。これで収益が確定します。

指定参加者や機関投資家などの場合、ETFから株式を引き出し(交換)、引き出した株式を引き渡して現物株式の取引を決済することも可能です。この場合、ETFというパッケージ入りの株式を実勢価格(評価額)よりも安く買って、実勢価格で売却したことになります。

これらの取引が行なわれるとETFの【取引価格】と【基準価額の理論値】との乖離が小さくなる傾向があります。
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